東鉄工業、交通建設など6社 「2023年度機械作業技術交流会」開催
JR東日本の保線作業を担当している東鉄工業、交通建設、ユニオン建設、第一建設工業、仙建工業と、JR西日本の保線作業を行っている大鉄工業の6社は11月24日、茨城県つくばみらい市の東鉄総合研修センターで「2023年度機械作業技術交流会」を開催した。
交流会は、各社の重機技能・技術の情報共有、特に保線作業の情報交換、重機使用時の異常時対応力の向上が目的。昨年初めて東鉄工業、ユニオン建設、交通建設の3社で実施したが、今回は6社に拡大した。
この日は、東鉄工業の前川忠生社長、交通建設の菊地正社長をはじめ、各社社員と協力会社、来賓の玉川岳洋JR東日本常務執行役員・鉄道事業本部副本部長・設備兼設備部門長ら関係者約110人が参加。
冒頭、前川社長は「昨年開催した『機械作業技術交流会』では、重機械の異常時脱出とマクラギ交換の2部門を在京3社で披露し合った。3社の社長は定期的に集まり、共通の問題を議論してきた。JR東日本の保線作業を行う5社で交流会を行うことに意義がある。機械化は待ったなしの状態であり、ぜひこの交流会を通して保線業界の活性化につなげたい」とあいさつ。
各社は持ち時間30分の中で、それぞれ取り組んでいる機械化作業を披露した。各社は軌陸バックホウを持ち込み、専用アタッチメントによるマクラギ交換や通り整正、道床突き固めを実演したほか、電動化した遊間整正器や道床整理器の実演などを実施。11月に幕張メッセで行われた「鉄道技術展」で紹介できなかった取り組み内容も、分かるように行った。
閉会式で菊地社長は「機械化作業は人力作業とは違った新たなリスクを伴い、機械トラブルが発生すれば大きな輸送障害につながり、労災の発生も懸念される。リスクを共有して機械化を推進することで、保線業界の発展に寄与したい。次年度はさらに拡大して業界全体を盛り上げていきたい」と述べた。
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