記事検索
JR北海道 札沼線で行く宿泊ツアー
オリジナル乗車証明書付き
JR北海道は、沿線自治体が北海道医療大学―新十津川間の廃止に同意した札沼線に乗って、月形町か新十津川町に宿泊するツアーを発売している。来年3月31日まで設定。
784件見つかりました。
761〜780件を表示
-
2023.05.31 JR北海道 人事異動・組織変更
JR北海道人事 5月31日付予定、6月1、20日付予定
JR北海道 出向・札建工業(資産管理センター所長)中川文彦▽出向・札幌交通機械(出向・道南いさりび鉄道)今村紳彌▽出向・ジェイアール北海道エンジニアリング(地
-
2023.05.31 JR北海道グループ 予定・計画・施策
ジェイ・アール北海道バス 小学生対象「バスの絵コンテスト」
ジェイ・アール北海道バスはあす6月1日から、小学生を対象にした「バスの絵コンテスト」を開催する。応募期間は同30日まで(必着)。
-
-
2023.05.30 その他業種分類 人事異動・組織変更
日本電設工業 機構改革 6月21、23日付人事
日本電設工業は6月23日付で機構改革を実施し、経営企画本部に「サステナビリティ推進部」、鉄道統括本部に「通信第一部」を設置する。
-
2023.05.30 民鉄・公営・三セク 予定・計画・施策
長崎と秋田 鉄道・バス 利用促進で運賃無料に
■長崎自動車など4社 長崎自動車、長崎県交通局、長崎電気軌道は、長崎市公共交通利用促進事業の一環として、6月25日に「長崎市内バス・路面電車 運賃無料デー」を
-
2023.05.30 JR北海道 人事異動・組織変更
JR北海道人事 6月1、20日付
JR北海道 監査部副課長・グループリーダー・監査第Ⅱ(監査部副課長)円馬泰仁▽監査部副課長・グループリーダー・グループ会社監査(監査部副課長)安井幹 総合企画
-
2023.05.30 JR共通(グループ) 特集
第34回JRスポーツ賞 選考経過
第34回(2022年度)「JRスポーツ賞」は、既報(4月21日付社告)の通り、個人賞はアトレ総務部のヘンプヒル恵氏(26)=陸上七種競技、奨励賞はJR東海新幹
-
2023.05.29 JR北海道 人事異動・組織変更
JR北海道 役員人事を発表 6月1、20日付予定
JR北海道は25日の取締役会で、6月20日開催予定の第36回定時株主総会に付議する役員候補者と同日付で選任予定の執行役員を決定した。
-
2023.05.29 小売・流通・物流・通運・自動車 記録・調査・統計
日通 鉄道コンテナ取扱実績23年4月 2・9%減
NIPPON EXPRESSホールディングスはこのほど、日本通運の4月分の鉄道コンテナ取扱実績を発表した。
-
2023.05.29 JR北海道 予定・計画・施策
JR北海道など 「札幌駅花の会」が初植え込み
JR札幌駅の駅前広場で24日、幼稚園児による花の初植え込みが行われた。JR北海道をはじめ同駅周辺企業17社で構成する「札幌駅花の会」の恒例行事。
-
2023.05.29 JR北海道グループ 営業・事業・車両
JR北海道フレッシュキヨスク 新駅弁「鰤の小函すし」発売
○…「函館みかど」ブランドで駅弁各種を展開するJR北海道フレッシュキヨスクは6月1日、新駅弁「鰤(ぶり)の小函すし」(780円)を発売する。
-
2023.05.26 民鉄・公営・三セク 予定・計画・施策
小田急 自治会SNS「いちのいち」 総務省実証事業に採用
小田急電鉄が開発した地域コミュニティー活性化のためのSNS「いちのいち」が、総務省「自治会等における地域活動のデジタル化実証事業」に採用された。
-
2023.05.25 政府・省庁・鉄道運輸機構 予定・計画・施策
国交省 サイクルトレインなど手引き公表 導入・拡大の検討促す
国土交通省道路局が事務局を務める同省自転車活用推進本部は、「サイクルトレイン・サイクルバス導入の手引き~国内外の参考事例集~」を作成し、ホームページに掲載して
-
2023.05.25 政府・省庁・鉄道運輸機構 予定・計画・施策
国交省 8月12~16日 青函トンネル高速走行
国土交通省は19日、お盆期間の8月12~16日、北海道新幹線青函トンネル内で始発から15時30分ごろまでの間、時速210㌔(現行160㌔)の高速走行を実施する
-
2023.05.25 JR北海道 予定・計画・施策
JR北海道 青函トンネル内最高時速210㌔走行 北海道新幹線1日14~15本
JR北海道は19日、お盆期間の青函トンネル内最高時速210㌔走行に伴う北海道新幹線のダイヤを発表した。
-
-
2023.05.23 JR北海道 予定・計画・施策
JR北海道 737系新型電車を投入 室蘭線の列車体系見直し
JR北海道は20日、ワンマン対応の新型通勤電車737系を室蘭線に投入し、苫小牧―室蘭間普通列車の速達化を実現する列車体系見直しを行った。