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東鉄工業、交通建設など６社　「２０２３年度機械作業技術交流会」開催

2023.12.05 その他業種分類 会合・催事
軌陸バックホウに取付けた特殊アタッチメントを披露している様子（交通建設提供）

　ＪＲ東日本の保線作業を担当している東鉄工業、交通建設、ユニオン建設、第一建設工業、仙建工業と、ＪＲ西日本の保線作業を行っている大鉄工業の６社は１１月２４日、茨城県つくばみらい市の東鉄総合研修センターで「２０２３年度機械作業技術交流会」を開催した。

　交流会は、各社の重機技能・技術の情報共有、特に保線作業の情報交換、重機使用時の異常時対応力の向上が目的。昨年初めて東鉄工業、ユニオン建設、交通建設の３社で実施したが、今回は６社に拡大した。

　この日は、東鉄工業の前川忠生社長、交通建設の菊地正社長をはじめ、各社社員と協力会社、来賓の玉川岳洋ＪＲ東日本常務執行役員・鉄道事業本部副本部長・設備兼設備部門長ら関係者約１１０人が参加。

　冒頭、前川社長は「昨年開催した『機械作業技術交流会』では、重機械の異常時脱出とマクラギ交換の２部門を在京３社で披露し合った。３社の社長は定期的に集まり、共通の問題を議論してきた。ＪＲ東日本の保線作業を行う５社で交流会を行うことに意義がある。機械化は待ったなしの状態であり、ぜひこの交流会を通して保線業界の活性化につなげたい」とあいさつ。

　各社は持ち時間３０分の中で、それぞれ取り組んでいる機械化作業を披露した。各社は軌陸バックホウを持ち込み、専用アタッチメントによるマクラギ交換や通り整正、道床突き固めを実演したほか、電動化した遊間整正器や道床整理器の実演などを実施。１１月に幕張メッセで行われた「鉄道技術展」で紹介できなかった取り組み内容も、分かるように行った。

　閉会式で菊地社長は「機械化作業は人力作業とは違った新たなリスクを伴い、機械トラブルが発生すれば大きな輸送障害につながり、労災の発生も懸念される。リスクを共有して機械化を推進することで、保線業界の発展に寄与したい。次年度はさらに拡大して業界全体を盛り上げていきたい」と述べた。

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