ＪＴＢ　国内旅行16％減　２月の旅行取扱額【観光経済新聞】

　ＪＴＢは2025年2月の旅行取扱額を発表した。グループ7社の合計は前年同月比10.2％減の997億9900万円となった。

星野リゾート　「界」のサブスク定期券　シニア旅応援

　２０施設に年間１２泊利用可　星野リゾート（長野県軽井沢町）は、１年に１２泊の温泉旅を楽しめる７０歳以上限定の温泉旅館サブスク「温泉めぐり　界の定期券２０２５」

ＪＴＢなど　戦略的な意思決定へ　「ＡＩレポーター」を共同開発

　ＪＴＢと、デジタルマーケティングサービスを提供するＫＩＹＯＮＯ（東京都港区）は、データを活用して戦略的な意思決定を行うため、生成ＡＩ（人工知能）が自動で分析・

創造旅行社　台湾で特急「富士回遊」を利用した富士山エリアゴルフツアーを販売

　創造旅行社股份有限公司と富士急トラベルは、ＪＲ東日本の特急「富士回遊」を利用し、富士山麓でのゴルフプレーを楽しむ旅行商品を企画、台湾市場で販売する。

第１４回鉄旅オブザイヤ―表彰式　グランプリに読売旅行

　キハ２０５『最初で最後』の夜行列車　日本国内の優れた鉄道旅行を審査・表彰する「第１４回鉄旅オブザイヤー」の結果発表と授賞式が１６日、さいたま市の鉄道博物館で開

特集　大阪・関西万博　いのち輝く未来社会のデザイン

　つながる世界見に行こう　「２０２５年日本国際博覧会」（大阪・関西万博）が１３日、開幕した。

BIGLOBE、25年の温泉トレンド予測を発表　キーワードは穴場温泉地、ニュー温泉地、体験型温泉宿【観光経済新聞】

　ＢＩＧＬＯＢＥはこのほど、「第１６回みんなで選ぶ温泉大賞」（以下、温泉大賞）の結果を発表した。

ジャルパック、人気観光列車で巡る四国ツアーを発売　催行日は６月８日【観光経済新聞】

　ジャルパックとＪＲ四国は、観光列車を貸し切りで楽しめる特別ツアー「人気の観光列車に貸切乗車　２つのものがたり列車でめぐる四国の旅３日間」を販売開始した。

金沢市　近畿日本ツーリスト池袋店を表彰　「金沢送客コンテスト」で最優秀店舗に

　金沢市が主催し、首都圏旅行会社店舗が参加した「金沢送客コンテスト」（協力・ＪＲ西日本）で、ＫＮＴ―ＣＴホールディングス傘下の近畿日本ツーリストの最優秀店舗とな

日本旅行　「ハローキティ はるか号」で行く城崎温泉・湯村温泉ツアー

　日本旅行は、ハローキティをモチーフにデザインされた通称「ハローキティ はるか号」を往路貸切運行する城崎温泉・湯村温泉へのツアーを６月７日に設定した。

ＪＴＢ　ドローンを活用　小豆島で自動無人空撮サービスの実証実験

　観光基軸に恒久産業を構築へ　絶景を、手のひらへ――。

日本ナショナルトラスト　新たな支援事業「地域遺産支援プログラム―トラスト・エール―」立ち上げ

　文化遺産の保護・活用へ　ノウハウ提供　地域に寄り添い「自立」促す　日本の文化遺産の保護、活用に取り組む日本ナショナルトラスト（ＪＮＴ）が新たな支援事業を立ち上

「ツーリズムＥＸＰＯジャパン２０２５愛知・中部北陸」の概要発表　９月２５～２８日に開催

　「ツーリズムＥＸＰＯジャパン２０２５愛知・中部北陸」の概要が、このほど発表された。

北陸広域観光推進協議会など　大阪市内で「北陸地区観光商談会」開催

　北陸広域観光推進協議会ととやま観光推進機構、石川県観光連盟、福井県観光連盟はこのほど、大阪市内のホテルで「北陸地区観光商談会」を開催した。

日本旅行人事　３月２８日付予定

　日本旅行（２８日付予定）　代表取締役社長兼執行役員・営業戦略本部長（代表取締役社長兼執行役員・営業戦略本部長・ＤＸ推進本部長）小谷野悦光　代表取締役常務兼執行

せとうちＤＭＯ　せとうちＤＭＯアワード初開催

　せとうち観光推進機構と瀬戸内ブランドコーポレーションで構成する「せとうちＤＭＯ」は３日、同ＤＭＯ（観光地域づくり法人）が注力する七つのテーマごとに、２０２４年

２４年１２月期決算　日本旅行

　各利益が大幅減益【日本旅行】　海外旅行と国際旅行（インバウンド）は旺盛な訪日需要を取り込み増収となったものの、国内旅行は物価高により低迷傾向で、全体では減収に

九州観光機構など　お肉イベント「にっくん」を初開催　４日間で５万人来場

　九州観光機構を中心に、ＪＲ九州や西日本鉄道、九州電力などで構成する実行委員会が企画した初の食イベント「『にっくん』～九州　お肉の王国まつり　２０２５～」が２月

日本旅行　ツアー商品の義援金能登半島地震復興に寄付

　日本旅行は２月２５日、「令和６年能登半島地震復興応援企画」で、同社のツアー・赤い風船「旅して応援　北陸・新潟」で集まった義援金２５６万７０００円を新潟県観光協

特集　関係人口の創出、エリア活性化へ　首都圏２市の誘客施策

　地域の魅力を生かした関係人口の創出、エリアの活性化に向けた取り組みはさまざまだ。