「ツーリズムＥＸＰＯジャパン２０２５愛知・中部北陸」の概要発表　９月２５～２８日に開催

　「ツーリズムＥＸＰＯジャパン２０２５愛知・中部北陸」の概要が、このほど発表された。

北陸広域観光推進協議会など　大阪市内で「北陸地区観光商談会」開催

　北陸広域観光推進協議会ととやま観光推進機構、石川県観光連盟、福井県観光連盟はこのほど、大阪市内のホテルで「北陸地区観光商談会」を開催した。

日本旅行人事　３月２８日付予定

　日本旅行（２８日付予定）　代表取締役社長兼執行役員・営業戦略本部長（代表取締役社長兼執行役員・営業戦略本部長・ＤＸ推進本部長）小谷野悦光　代表取締役常務兼執行

せとうちＤＭＯ　せとうちＤＭＯアワード初開催

　せとうち観光推進機構と瀬戸内ブランドコーポレーションで構成する「せとうちＤＭＯ」は３日、同ＤＭＯ（観光地域づくり法人）が注力する七つのテーマごとに、２０２４年

２４年１２月期決算　日本旅行

　各利益が大幅減益【日本旅行】　海外旅行と国際旅行（インバウンド）は旺盛な訪日需要を取り込み増収となったものの、国内旅行は物価高により低迷傾向で、全体では減収に

九州観光機構など　お肉イベント「にっくん」を初開催　４日間で５万人来場

　九州観光機構を中心に、ＪＲ九州や西日本鉄道、九州電力などで構成する実行委員会が企画した初の食イベント「『にっくん』～九州　お肉の王国まつり　２０２５～」が２月

日本旅行　ツアー商品の義援金能登半島地震復興に寄付

　日本旅行は２月２５日、「令和６年能登半島地震復興応援企画」で、同社のツアー・赤い風船「旅して応援　北陸・新潟」で集まった義援金２５６万７０００円を新潟県観光協

特集　関係人口の創出、エリア活性化へ　首都圏２市の誘客施策

　地域の魅力を生かした関係人口の創出、エリアの活性化に向けた取り組みはさまざまだ。

「日本遺産」制度創立10周年　普及へ課題　認知度いま一つ　認定取消の遺産も【観光経済新聞】

　「日本遺産」―各地に点在する文化財を歴史的な経緯や地域の特色ごとにまとめて観光振興に生かそうと、文化庁が2015年に創設した制度だ。

２５年３月期第３四半期決算　ＫＮＴ―ＣＴホールディングス

　【ＫＮＴ―ＣＴホールディングス】　連結売上高２１４５億７０００万円（前年同期比８・３％増）、営業利益５３億５９００万円（１７・０％減）、経常利益５８億５２００

※観光・旅行　Ｎｏｗ

・原爆資料館２００万人到達　２４年度、開館以来初・三井住友銀が門前町整備　訪日増、福井や福岡で・能登「絶景海道」整備へ　半島周遊観光促進、検討会・日本農業遺産に

鉄印帳と能登半島の農畜産物をセットに　旅行読売出版社などが数量限定発売【観光経済新聞】

　読売新聞大阪本社、旅行読売出版社は、ＷＥＢアプリ「鉄印帳デジタル」上で、のと鉄道特製デジタル鉄印と能登地域の農畜産物のセット商品を数量限定で1月29日に発売し

４日間で4.9万人が来場「HCJ2025」開催　835企業・団体が出展【観光経済新聞】

　ホテルやレストランなどホスピタリティとフードサービス業界における国内最大級の商談専門展示会第53回国際ホテル・レストラン・ショー、第46回フード・ケータリング

西のゴールデンルートアライアンス、モデルルートを発表　専用ウェブも開設【観光経済新聞】

　欧米豪などからの旅行者をターゲットに、西日本・九州の広域周遊に取り組む「西のゴールデンルートアライアンス」（西のＧＡ、会長、高島宗一郎・福岡市長）は5日、神戸

阪急交通社　宮崎県と「災害時等における連携・協力に関する協定」

　阪急交通社は７日、宮崎県との間で「災害時等における連携・協力に関する協定」を締結した。

阪急交通社　千葉県、北海道苫小牧市、神奈川県横須賀市と災害時の連携協定

　阪急交通社はこのほど、千葉県、北海道苫小牧市、神奈川県横須賀市とそれぞれ災害発生時の連携・協力などに関する協定を締結した。

特集　タウンウォッチング　多彩な表情　瀬戸の都　高松（香川県）

　香川県の県庁所在地・高松市は、高松駅を起点にＪＲ四国の予讃線、高徳線が走り、高松琴平電気鉄道（琴電）が市内から３方向に路線網を広げ、港からは本州や瀬戸内海の島

特集　設立７７周年のエヌケービー　「パブリックスペースに集まる人の心を豊かに――」

　パブリックアート　原点は東京駅「天地創造」　キーワードは食と観光　地域活性化に寄与　エヌケービー（ＮＫＢ、創業者・滝久雄会長、外谷敬之社長）が１９４８年の設立

指定席　日本ナショナルトラスト・三田翔平氏

　日本の文化遺産の保存・活用に情熱を注ぐ日本ナショナルトラスト（ＪＮＴ）総務課職員　三田翔平（みた・しょうへい）氏　　「それじゃあ飯は食えないっ」。

ティータイム　髙橋広行　日本旅行業協会会長

　海外旅行の回復に注力　「５００億円を超える観光庁の予算の中で、海外旅行（の促進）と思われるのは１％もない。